パチンコ依存症りんく集

パチンコ依存症により若年世代でも依存症により勉学意欲や勤労意欲を喪失し、ニート化する例や、借金をしてまでパチンコにのめり込むあまり多重債務に陥る例や、自殺にまで陥る例があり、消費者金融の在り様と併せて社会問題視されたことから、2005年頃から東京都遊技業協同組合などの業界団体でもパチンコ依存症に対する注意の呼び掛けや問題解消のためのカウンセリングの紹介といった事業が始められている。2006年からは日本全体の業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会でも同様の取り組みを開始しており、パチンコ依存症は治療を要する病気であると共に、業界団体としても救済を必要とする問題と位置付けて5年間分の運営費1億円を負担、同依存症に対する研究を進めるほか、専門相談員の育成にも乗り出している。

元臨床心理士で作家の松岡圭祐は、著書の催眠や千里眼の教室といった複数の作品中で、パチンコ依存症を、パチンコ台が「大音量の音楽」、「点滅するネオン」、「回転するデジタルスロット」、そして「“大当りが出たら儲かる”という欲求」などの複数の要素を巧みに用いることで、交感神経系優位で被催眠性の高い（熱中しやすい）人間をトランス状態、一種のリラックス状態に導くことが出来る。これにより理性が弱まり大金を浪費してしまったり、遊技中の快楽感が癖になり依存症や中毒になってしまうと分析している。またそれらの特性からパチンコそのものを強く批判している。

警察庁は、パチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安電子通信技術協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなど、業界の生殺与奪の権を握る立場にあるため、癒着が発生し易い関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。